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職訓協では、職員の労働条件の改善を目指す権利要求だけではなく、岩手県に必要とされる職業能力開発施設のあり方について、様々な調査・検討を行ってきました。自治研活動として行ってきたこれまでの成果を紹介します。
■県立産業技術短大設立「５年目の通信簿」(2001年12月) ■高度技術専門学院の短大化に対する提言(2001年5月) ■いわての職業能力開発プラン２１(1999年6月) |
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| ■県立産業技術短大設立「５年目の通信簿」 | ||
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平成９年４月に開校した岩手県立産業技術短期大学校のこれまでの業務運営を検証し、県内企業、高等学校、卒業生のアンケートを基に、今後の魅力ある同校のあり方について提言しました。(2001年12月) |
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| ■高度技術専門学院の短大化に対する提言 | ||
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岩手県立高度技術専門学院(水沢市)の短期大学校化(計画)にあたって、設置学科および業務組織のあり方について、提言をしました。(2001年5月) |
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| ■いわての職業能力開発プラン２１ | ||
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２１世紀の岩手県の職業能力開発のあり方について、総合的な基本政策、県民ニーズに対応した訓練コースの設置、『モノ作り』を大切にする
技能尊重社会の実現を目指す施策等、具体的な提言を行いました。(1999年6月) |
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岩手県職業訓練職員協議会
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